iDeCo(イデコ)とは？メリットやデメリット、注意点をわかりやすく解説！
老後資金を準備するためのお得な制度としておすすめされている「iDeCo（イデコ）」
ここ最近よく耳にするようになった「iDeCo（イデコ）」ですが、
iDeCo（イデコ）って実際どんなメリットがあるの？はじめるときの注意点は？
という疑問を持っていませんか？
この記事では「投資や資産形成のことがよくわからない！」という投資の超初心者向けに、iDeCo（イデコ）のメリットやデメリット、注意する点についてわかりやすく解説します。
この記事を読んでただしい知識を身につけて、きちんと納得した上で老後資金の準備をはじめましょう。
この記事を読んでわかること iDeCo（イデコ）のメリット・デメリット
iDeCo（イデコ）をはじめるときの注意点
iDeCo（イデコ）とは？
iDeCo（イデコ）は「個人型確定拠出年金」の愛称で、自分で老後資金をつくる制度のことです。
iDeCo（イデコ）を利用すれば自分のライフスタイルに合わせて、無理なくお得に老後資金をつくることができます。
無理なくお得に老後資金をつくることができる理由は、以下の３つです。
- 所得税控除など節税の効果がある
- 月々5,000円から積立可能で、あとで変更することもできる
- ボーナス払いや年払い、半年払いもできる
月々5,000円からで節税効果もあるので手軽にはじめられそうですね！
iDeCo（イデコ）のメリット
iDeCo（イデコ）のメリットは以下の４つです。
- 掛け金全額が所得控除の対象になる
- 運用で得た利益に税金がかからない
- 受け取るときも税負担が軽減される
- 転職、退職しても資産が持ち運べる
順番に解説していきます。
掛け金全額が所得控除の対象になる
iDeCo（イデコ）の掛け金は全額所得控除の対象になるため、課税所得額から差し引かれ所得税、住民税が軽減されます。
運用で得た利益に税金がかからない
通常は、金融商品の運用で得た利益に対し約20％の税金がかかりますが、iDeCo（イデコ）は利益に対して税金がかかりません。
受け取るときも税負担が軽減される
iDeCo（イデコ）は受け取るときの税負担も軽減されます。（受け取り方によっては課税されることもある）
iDeCo（イデコ）の受け取り方は3種類です。
- 一時金（一括で受け取る）
- 年金（5年〜20年以内の期間で分割して受け取る）
- 一時金＋年金（一部をまとまった金額で受け取り、残りを分割で受け取る）
一時金で受け取る場合は「退職所得控除」、年金で受け取る場合は「公的年金等控除」の対象になります。
転職、退職しても資産が持ち運べる
転職や退職しても年金資産が持ち運べるので、ライフスタイルが大きく変化しても問題ありません。
税負担が少ないのは資産運用する上でとても大きなメリットですね！
iDeCo（イデコ）のデメリット
iDeCo（イデコ）のデメリットは以下の3つです。
- 60歳まで受け取れない
- 資産が減るリスクもある
- 手数料がかかる
順番に解説していきます。
60歳まで受け取れない
iDeCo（イデコ）は老齢給付金として受け取ることを目的としているため、途中で引き出すことはできません。
また引き出すだけでなく、途中で解約することもできないので注意しましょう。
ちなみに年金資産を受け取るには、加入期間が10年以上であることが条件なので50歳以上の方は注意が必要です。
資産が減るリスクもある
元本確保型の商品でない場合、資産が減るリスクがあります。
投資信託で資産を運用して増やしたいのであれば、資産が減るリスクも受け入れなければなりません。
絶対に資産を減らしたくないという方は、増える可能性は低くなりますが元本確保型の定期預金や生命保険を選びましょう。
手数料がかかる
iDeCo（イデコ）は加入時や運用中、受け取りの歳に手数料がかかることを知っておきましょう。
加入時には「加入・移管時手数料」。
運用中には「加入者手数料」「運営管理手数料」。
受け取り時には「給付手数料」。
掛け金の還付が行われるときには「還付手数料」がかかります。
国民年基金連合会に支払うものは一定額ですが、金融機関や証券会社によって金額が異なるものもあるので事前にしっかり確認しておきましょう。
はじめる前にデメリットについてもちゃんと把握しておくべきですね！
iDeCo（イデコ）をはじめるときの注意点
iDeCo（イデコ）をはじめるときに注意しなければいけないことは、以下の3つです。
- 条件によっては加入できない人もいる
- 60歳になるまでは受け取れない
- 受け取るときに資産が最大化しているかは分からない
順番に解説します。
条件によっては加入できない人もいる
iDeCo（イデコ）の基本的な加入条件は以下です。
この条件に当てはまる人は加入できるので、パートをしている主婦の方やフリーター、学生でも加入できます。
ただし、国民年金保険料を免除されている場合や、農業者年金の被保険者になっている方は加入できないので注意が必要です。
また、企業年金に加入している会社員の方は、iDeCo（イデコ）への同時加入が規約で認められているか確認しましょう。
60歳になるまでは受け取れない
iDeCo（イデコ）のデメリットとしても紹介しましたが、受け取りは原則60歳になってからです。
また、受け取る条件として加入期間が10年以上であることや途中で引き出したり、解約したりできない点もしっかり把握しておきましょう。
あくまで将来の資産形成を目的とした制度なので、生活を維持していくのに無理のない金額を積み立てていくことが大切です。
受け取るときに資産が最大化しているかは分からない
前述したようにiDeCo（イデコ）の受け取りは原則60歳になってからであり、そのタイミングで資産が最大化している保証はないことを把握しておきましょう。
55歳のときに資産が最大化し、それ以降下落していくこともありますし、70歳になるまで元本割れしている可能性もあるのです。
また、受け取り時の税負担は一定額までは軽減されますが、受け取り方によっては課税されることもあることを知っておきましょう。
受け取るときになって「こんなはずじゃなかった！」ということにならないよう、制度についてきちんと知り、納得してから始めることを強くおすすめします。
制度の仕組みをしっかり理解した上ではじめることが大切ですね！
まとめ
iDeCo（イデコ）のメリットやデメリット、はじめるときの注意点について解説しました。
iDeCo（イデコ）のメリットは以下の4つです。
- 掛け金全額が所得控除の対象になる
- 運用で得た利益に税金がかからない
- 受け取るときも税負担が軽減される
- 転職、退職しても資産が持ち運べる
iDeCo（イデコ）のデメリットは以下の3つです。
- 60歳まで受け取れない
- 資産が減るリスクもある
- 手数料がかかる
はじめるときの注意点は以下の3つです。
- 条件によっては加入できない人もいる
- 60歳になるまでは受け取れない
- 受け取るときに資産が最大化しているかは分からない
節税のメリットが大きく、魅力的な制度であるiDeCo（イデコ）ですが、おすすめのポイントだけでなくデメリットや注意点もあります。
その点もしっかりと把握し、納得した上ではじめることがなによりも大切です。
この記事を参考にして、まずは今の生活に無理のない金額からでいいので、老後の資金作りをはじめてみてはいかがでしょうか？
iDeCo（イデコ）でお得に資産運用をはじめましょう！
